Home>ドローン空撮

ドローン空撮

ドローン空撮について

  • これまで、空撮といえば「高額」で、コストに見合う用途も限定されることから一般的なサービスではありませんでした。しかし、近年登場したドローン(マルチコプター)によって、手軽に空撮ができるようになり、様々な用途でその活用が広まりつつあります。
    当社では、まちづくりの一環として、観光名所の空撮プロモーションをはじめ、会社や学校の全景空撮、各種調査まで、様々なニーズに対応した空撮サービスを提供しています。

ドローン空撮の用途

  • 観光PR全国各地の観光名所を上空から撮影し、各観光スポットの情報などをテロップで盛り込んだプロモーション動画として活用できます。
  • 施設紹介会社案内等に掲載する、社屋及び工場やプラント等の写真・動画の空撮、大学の校舎全景やキャンパス、建設前のマンション眺望イメージ写真、など幅広い用途でご利用いただけます。
  • 調査ビル・家屋の倒壊現場や老朽化の進行した建築物の調査撮影、洪水や土砂崩れ、崖崩れ等の立ち入りが困難なエリアにおいて現場状況の確認として活用できます。
    また、歴史的建造物や文化財の調査・記録、コンクリート壁面のメンテナンス調査等幅広い用途でご利用いただけます。

ドローン空撮のことなら、なんでもご相談ください。
シーンや用途に応じた適切なプランニングをご提案いたします。

お見積もり、撮影のご相談はこちら

よくある質問 / FAQ

ドローンを飛行させる場合は必ず許可・承認を取る必要があるのでしょうか。+

はい。2015年12月以降、無人航空機(ドローン)規制に伴う改正航空法の施行により、以下にあげる条件下の飛行は国土交通省・航空事務所への申請・事前許可が必要です。

■空港等周辺や地表・水面から150m以上の空域
■人口集中地区の上空で無人航空機を飛行させようとする場合
※人口集中地区:DIDについては下記を参照ください
>国土地理院ウェブサイト

また事前許可によらず無人航空機を飛行させようとする場合には、下記を厳守することが定められています。
■日中に飛行させること
■目視範囲内で無人航空機とその周囲を常時監視して飛行させること
■人又は建物、車両などの物件との間に距離(30m)を保って飛行させること
■祭礼、縁日など多数の人が集まる催し場所の上空で飛行させないこと
■爆発物など危険物を輸送しないこと
■無人航空機から物を投下しないこと

ドローン関係の法律や申請に詳しくないのですが大丈夫ですか?+

必要な飛行許可申請については弊社が全て代行いたしますのでご安心ください。
無人航空機の飛行や改正航空法の解釈について不明な点がございましたら、弊社専任の担当者がお答え致します。お気軽にお問い合わせください。

ドローン撮影において飛行禁止な場所はありますか?+

あります。
事前許可を得ても下記の区域及びその周囲300メートルの空域は飛行することができません。

(1)航空機の航行の安全に影響を及ぼすおそれがある空域
国土交通省が設置する空港、その他飛行場並びに、ヘリポート、防衛省が設置した飛行場(自衛隊基地等)など。


(2)小型無人機等飛行禁止法に抵触する空域
■国会議事堂、その他国会に置かれる機関の庁舎
■内閣総理大臣官邸並びに内閣総理大臣及び内閣官房長官の公邸
■対象危機管理行政機関の庁舎
■最高裁判所
■皇居及び御所
■対象政党事務所として指定された施設
■対象原子力事業所として指定された施設
ただし対象施設の管理者又はその同意を得た者が当該対象施設に係る対象施設周辺地域の上空において行う小型無人機等の飛行、国又は地方公共団体の業務を実施するために行う小型無人機等の飛行は其の限りではありません

その他飛行可否については、撮影場所ごとにお調べすることも可能です。
お気軽にお問い合わせください。

航空法とは何ですか?+

航空法とは無人航空機(ドローン・ラジコン機等)に定められた飛行ルールです。
2015年12月10日に改訂された最新の航空法は下記をご覧ください。
>国土交通省ウェブサイト

ドローン空撮にフライト条件はありますか?+

はい。ドローンを飛行させるためには下記の条件があります。

■日没・夜間は目視ができないため原則として飛行できません
■雨天(霧雨含む)・降雪時のフライトはできません
■風速4m/秒以上の風(十分可能ですが映像が乱れる場合があります)
■その他弊社スタッフが危険と判断した場合は飛ばせない事があります。

またFAQ1に記載した「航空機の航行の安全に影響を及ぼすおそれがある空域」「小型無人機等飛行禁止法に抵触する空域」に加え下記の空域でのフライトはお断りさせていただいております。
■鉄道、新幹線の線路をまたぐ上空
■高速道路、一般道路をまたぐ上空
■電波障害が考えられる電波塔、送電線、発電所、変電所の上空
■石油、ガス、化学、火薬等の工場、コンビナート及びガスタンク等の上空

人混みで撮影できますか?+

可能です。
改正航空法に基づき人又は建物、車両などの物件との間に距離(30m)を保って飛行させることを条件に、人混みでの撮影を行なっております。
ただし事前に撮影プラン・イメージを十分に伺ったうえ、撮影地の下見(ロケハン)を行い安全な飛行方法を確保出来た場合に限りお受け致します。

高さはどれくらいまで撮影できますか?+

現行で使用される機体の限界高度はおよそ4500mと言われており、機種によって飛行できる高度は異なります。
弊社では、撮影場所によって機体を選定いたしますので、一度ご相談ください。

ドローンの飛行時間はどのくらいですか?+

弊社が使用する標準的な機体で1回の飛行が可能な時間はおおよそ18分間です。
その他、撮影プランにより長時間飛行が可能な機体もご用意できますので詳しくはお問い合わせください。

バッテリーが切れて墜落することはありませんか?+

弊社が採用する機体は、システム上、バッテリー切れで墜落することはございません。
バッテリーの残量が少なくなると自動的に離陸した地点に帰還し、安全に着陸を行うセーフティ機能が付いた機体を採用しておりますのでご安心ください。

室内での撮影は可能ですか?+

可能です。
ただし建物内部の損傷や、人的被害のリスクを考慮する必要があります。ドローンを使わない撮影方法のご提案も可能ですのでご相談ください。

水上撮影は可能ですか?+

可能です。
ただし、天候や風の強さ、飛行ルートによりお断りさせていただく場合があります。
また海上での撮影は機体に塩害等のダメージが及ぶ可能性があるため割増料金を頂く場合があります。ご了承ください。

土日祝日に依頼できますか?+

対応可能です。まずはお問い合わせください。

天候・災害等が原因での撮影キャンセルに費用はかかりますか?+

いいえ。
天候・災害によるキャンセルの場合、撮影前日の午前中までにご連絡いただいた場合に限り、キャンセル料は発生いたしません。
ただし、お客様都合でのキャンセルは原則キャンセル料が発生します。

撮影中に事故が起きた場合、補償などありますか?+

はい。補償はございます。
弊社では、ドローンの撮影時には対人・対物保険に加入しております。万が一事故が起きた場合でも、保険の範囲内で補償させていただきます。

免責事項について+

撮影には常に万全を期しておりますが、機材トラブル及び急な天候の変化、操縦スタッフの都合等により予定していた撮影が出来ない場合、撮影にかかる全ての費用について、お客様へのご請求は発生しません。
ただし、上記に起因する状況で撮影ができなかった場合でも、弊社では一切の損害賠償等の責任を負い兼ねますので、あらかじめご了承ください。

制作パートナー

本事業は当社と(株)ゴールデンエイジの協業により提供しております。

株式会社ゴールデンエイジ

東京都港区に拠点を置く広告制作プロダクション。
ドローン空撮、VR制作を得意とし、企画から撮影、編集までの全てをワンストップで行う。

ご担当者さま向け資料(PDF)

本サービスの概要をまとめた資料です。社内プレゼン等の参考資料としてご活用ください。

ドローン空撮説明資料(PDF)500kb

ドローン空撮のことなら、なんでもご相談ください。
シーンや用途に応じた適切なプランニングをご提案いたします。

お見積もり、撮影のご相談はこちら